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東京や大阪など、世界で21の大都市（人口800万人以上）が海面上昇の脅威に直面するという。
『地球白書2007-08』の著者の一人、Zoe Chafeによると、2015年におよそ33都市が800万人を抱えるようになり、その内21都市が海面上昇により何らかの影響を確実にうけるという。
ダッカ（バングラデシュ）、ブエノスアイレス（アルゼンチン）、リオデジャネイロ（ブラジル）、上海・天津（中国）、アレクサンドリア・カイロ（エジプト）、ムンバイ・カルカッタ（インド）、ジャカルタ（インドネシア）、東京・大阪・神戸（日本）、ラゴス（ナイジェリア）、カラチ（パキスタン）、バンコク（タイ）、ニューヨーク・ロサンゼルス（アメリカ）があげられている。（国連やその他機関の研究に基づく）
また、例えばバングラデシュでは海面が1メートル上昇すると国土の17,5%が失われ、1300万人に影響が出るという。エジプトとベトナムにおいてもいずれも800-1000万人が住む場所を失う可能性があるといわれている。
Zoe Chafeは「全ては自覚、ガバナンス、エンパワーメントにかかっている。」と付け加えている。
最新版の『地球白書』（State of the World 2007: Our Urban Future）は「都市」をキーワードにしている。日本語版は今月下旬に弊社より発売される。
※『地球白書』（State of the World）
米国ワールドウォッチ研究所（WorldWatch Institute）が1984年より年次刊行している。
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